ペット保険の告知はバレる？バレない？告知義務違反をしたらアウト？

ペット保険で嘘の告知をしてもバレない？

ペット保険へ加入する際には、かならず保険会社による審査があります。その際に求められるのが、「告知義務」と呼ばれる重要なルールです。告知義務とは、保険会社が引受判断を行うために、ペットの健康状態や過去の通院歴・治療歴などを正確に申告する義務のこと。この情報をもとに、加入の可否や保険料、補償範囲が決定されます。

「少しくらいなら隠してもバレないのでは？」と考える方もいますが、それは非常にリスクの高い行為です。虚偽の申告や申告漏れが後日判明した場合、保険契約の解除といった結果につながる可能性があるため、正確な情報開示が不可欠です。

 

実際に「バレた人・バレなかった人」は？告知違反に関する声を調査

今回、ペット保険に関するネット上の声やSNSの投稿をもとに、告知で嘘をついた場合の“バレる・バレない”実例について調査しました。

 

◆【調査】告知の嘘が“バレた”ケース

SNSやネット上では、「ペット保険の告知で意図的に噓をついた」と明言している投稿は見当たりませんでした。しかし、ある体験談では、告知漏れにより「告知義務違反により契約を解除する」という通知書が保険会社から届いたという事例が紹介されています。

この方のケースでは、ペットが数年前に患った尿路疾患について、経過観察中であったにもかかわらず告知しなかったことが問題視されました。保険加入後に保険金請求を行った際、保険会社の調査によって過去の病歴が明らかになり、告知内容との不一致が発覚したといいます。

 

◆【調査】告知の嘘が“バレなかった”ケース

一方で、「ペット保険の告知で嘘をついたがバレなかった」という具体的な投稿は、SNSやネット上ではほとんど確認できませんでした。多くの飼い主さまが、告知義務を守らなければ保険トラブルにつながることを理解しており、虚偽申告を避ける傾向にあると考えられます。

ただし、「軽い体調不良で数回通院しただけなのに、審査に通らなかった」「健康状態を正直に申告したら加入を断られた」といった声は複数みられました。わずかな通院歴でも審査に影響することがあるため、告知内容の重要性をあらためて認識しておく必要があるといえるでしょう。

なぜペット保険の告知義務違反はバレるの？調査体制とチェックの実態

ペット自らが話せるわけではないため、「少しくらいの告知漏れならバレないのでは？」と思ってしまう方もいるかもしれません。しかし、ペット保険の告知で隠した通院歴は、ほぼ確実にバレるのが現実です。

その理由としては、以下の3点が挙げられます。

それぞれの理由を詳しく解説します。

 

理由①保険金請求時に“告知の正当性”が精査されるため

ペット保険では、保険金の請求が発生した際に、申込時の告知内容と、実際の診療記録に矛盾がないかを詳細に確認される仕組みがあります。 このプロセスでは、過去の診療明細やカルテ、処方履歴などがチェック対象となります。

 

理由②調査員が動物病院に直接確認をとる場合があるため

万が一、申告内容に疑義が生じた場合、保険会社の専門調査員が、ペットが受診した動物病院に直接問い合わせることもあります。 この段階では、獣医師に対して診療記録の確認や、過去の通院歴についてのヒアリングが行われることがあります。

 

理由③獣医師は中立であり事実をそのまま伝えるため

獣医師が保険会社に虚偽の情報を伝えるメリットは一切ありません。 むしろ、医療従事者としての立場から、正確かつ中立な情報提供を求められます。 つまり、申告内容と実際の診療履歴に食い違いがあれば、それはすぐに明らかになるのです。

ペット保険で通院歴・持病・既往歴はいつバレる？

ペット保険の告知において、通院歴や持病はいつバレるのでしょうか。一般的に、告知義務違反が明らかになるおもなタイミングは、「保険契約を申し込むとき」と「保険金を請求するとき」の2つです。それぞれのケースについて、詳しく見ていきましょう。

 

保険契約を申し込むとき

ペット保険に申し込むと、まずは保険会社による審査が行われます。この審査では、申告内容に不整合がないかどうか、専門の担当者によって慎重かつ厳密に確認されます。もし不審な点が見つかった場合には、告知された動物病院に対して直接事実確認が行われることもあり、申込時点で虚偽の告知が判明する可能性があるのです。

なお、かかりつけの動物病院をあえて告知しないことで、虚偽が発覚しにくくなると考える方もいるかもしれません。しかし、一度も通院歴のないペットというのはむしろ不自然であり、その結果、かえって審査の対象として疑念を抱かれ、加入が認められないケースに発展することもあります。

 

保険金を請求するとき

仮に、虚偽の告知によって一時的に保険加入が認められたとしても、保険金請求の段階で内容が明るみに出る可能性は非常に高いといえます。その理由は、保険金を請求する際には、かならず診療明細書（または領収書）の提出が求められるからです。この診療明細書は、動物病院が実際の診療内容をもとに発行する公式な記録であり、保険会社が審査資料として重視するものです。

記載内容に不自然な点がある場合、保険会社が動物病院へ直接照会を行い、事実確認を求めることがあります。その際、獣医師が申込者の虚偽内容に合わせて証言することはなく、中立かつ正確な情報が保険会社に提供されます。そのため、虚偽の告知はこのタイミングで発覚しやすいでしょう。

ペット保険で告知義務違反をすると何が起きる？

ペット保険で虚偽の告知を行うとほぼ確実にバレるため、告知義務違反によって被るデメリットは非常に大きく、決して軽視できません。ここでは、告知義務違反が発覚した際に生じるペナルティについて詳しく解説します。

 

契約が解除や取り消しになる

告知義務に違反しているのですから当然ですが、契約が強制的に解除される可能性があります。これは契約上当然の措置であり、一度支払った保険料についても返還されないでしょう。

結果として、せっかく長期間にわたって支払い続けていた保険料が無駄になってしまうだけでなく、補償も一切受けられなくなるリスクがあります。

 

保険金が支払われない

ペット保険の告知で嘘や通院歴などがバレると、請求中の保険金が不支給となることがあります。。高額な治療費に備えて利用するペット保険なのにもかかわらず、保険金が支払われないのであれば嘘をついてでも加入する意味がありません。

たとえ契約が解除されなかったとしても保険金は支払われないので、治療費は全額飼い主さまの負担となります。

 

保険金の返納を求められる

すでに保険金を受け取った後に告知義務違反が発覚した場合は、保険会社から保険金の返還を求められることがあります。本来であれば支払われるはずがなかった保険金なので返還するのは当然ですが、返還する金額が高額なほど飼い主さまの負担が大きくなってしまうでしょう。

 

保険金詐欺になる可能性もある

うっかりミスではなく、故意に告知義務違反をしたと判断されると、詐欺として訴えられる可能性も否定できません。

過去には、獣医師と飼い主が共謀して保険金を不正請求した事件が実際に報道されています。このケースでは、獣医師の助言を受けて不正を働いたとされていますが、飼い主さまが告知義務の重要性を理解していれば防げた可能性もあるといえるでしょう。

そのほか、ペット保険で起こりやすいトラブルについては以下の記事でも紹介しています。

関連記事：ペット保険でよくあるトラブルと対処法｜保険がおりない原因は？振り込まれないときは？

ペット保険の告知義務はなぜあるの？何を申告すればいい？

ペット保険の「告知」とは、ペットの基本情報や健康状態、過去の治療歴などを保険会社に正確に申告することです。保険会社は、飼い主さまからの告知内容をもとに、保険契約の引受可否や補償内容、保険料などを審査・決定します。

 

ペット保険の告知制度は、契約者が納める保険料で運営されている、ペット保険という仕組みそのものの「健全性」と「公平性」を維持するためにあります。

仮に告知義務がなかった場合、健康なペットと、すでに持病のあるペットとで保険料が同一にもかかわらず、保険金の支払いに大きな偏りが生じてしまいます。そうなると、健康なペットの飼い主が不利益を被る構造となり、保険制度そのものが成立しなくなってしまうおそれもあります。

このように、すべての加入者が公平に補償を受けられる環境を保つためにも、正確かつ誠実な告知が強く求められているのです。

 

ペット保険の告知の調査内容は？何をチェックされる？

ペット保険に加入する際には、飼い主による告知をもとにペット保険の「加入条件」を満たしているかどうかチェックされます。この審査では、既往歴（過去の病歴）や現在の健康状態、持病の有無などが主なチェック項目となります。告知内容によっては、加入できない場合もあるでしょう。

 

ただし一方で、持病に関する補償を除外する「特定疾病・特定部位不担保特約」などの条件付きの契約で加入が認められることもあるため、あきらめずに保険会社に相談してみてください。なお、告知の内容や審査基準は保険会社ごとに異なるため、事前に各社の条件をよく確認することが大切です。

 

申告すべきペット保険の告知事項とは？

ペット保険の一般的な告知事項は、次のとおりです。

過去何か月以内の動物病院の受診歴を告知するかなど、細かい告知事項はペット保険ごとに異なります。心配な方は、加入条件が厳しくないペット保険を探すと良いでしょう。加入を検討している保険会社の詳しい告知事項を知りたい場合は、保険契約申込書や告知書などで確認してください。

ペット保険で告知義務違反をしないための3つのポイント

告知義務違反は、意図的でなくても発生する可能性があります。「うっかり忘れていた」「曖昧な記憶で申告してしまった」といったケースを避けるためには、主観的な判断ではなく、客観的な事実をもとに正確に申告する姿勢が重要です。

とくに、以下の3つのポイントを徹底することで、告知義務違反のリスクを大幅に減らすことができます。

 

診療明細書や処方関連の書類をすべて保管しておく

過去の通院歴や投薬内容を正確に把握するには、動物病院から受け取った診療明細書や薬の情報が記載された書類を保管しておくことが有効です。 自己申告では見落としがちな項目も、記録に基づけば正確に申告できます。

 

正式な診断名や内容などは獣医師に確認する

病名や診断の正式名称、症状の経過などに不安がある場合は、必ずかかりつけの獣医師に確認を取りましょう。 誤った解釈や自己判断による申告ミスを防ぐことができます。

 

健康な若いときにペット保険に加入する

ペット保険は、健康な若い時期に加入することで、審査に通りやすく、補償も幅広く受けられるのが一般的です。 高齢や持病のあるペットであっても、補償範囲を限定した「不担保特約」などの条件を付けて契約で加入できる場合もあるため、諦めずに複数の保険会社を比較検討することが大切です。

【FPが回答】ペット保険の告知に関するよくある質問5点！

この章では、ペット保険の告知に関するよくある質問について回答します。うっかりミスでペット保険に加入できないという事態を避けるためにも、参考にしてみてください。

 

ペット保険の告知はどこまで必要なの？

ペット保険の告知は、「完治済みかどうか」だけではなく、「受診歴」や「現在の健康状態」に応じて判断する必要があります。

まず、嘔吐や下痢など比較的軽度で、すでに完治している症状については、「過去○ヶ月以内に、予防目的以外で動物病院を受診したかどうか」が、告知の要否を判断する基準になります。この期間は保険会社によって異なるため、各社の条件を確認しましょう。

一方で、「治療はしていないが経過観察中の病気がある」ケースでは、どのような状況でもかならず告知しなければなりません。これらは完治していなくても、「未治療＝健康」とはみなされないため、告知漏れがあると告知義務違反となる可能性が高くなります。

 

噓だけでなく「伝え忘れ」や「あいまいな表現」も告知義務違反になる？

虚偽の申告だけでなく、「黙っていた」「ごまかした」「うっかり伝え忘れた」といった場合も、告知義務違反と判断される可能性があります。保険の加入審査に落とされる可能性があるからといって、あいまいな表現で病状を軽く見せる行為も避けるべきです。

 

また、うっかり伝え忘れただけでも、告知義務違反とみなされる可能性があります。大切なペットを守るためにも、うっかりミスはリスクとして認識して十分に注意しましょう。

 

疑いの段階や診断確定していないケースでも告知は必要？

獣医師からの診断が確定していなくても、診察の時点で症状がなくても、「疾病などの疑いがある」「経過観察中である」場合には告知する必要があります。

 

たとえば膝蓋骨脱臼（パテラ）などは、明確な診断がつかないまま経過観察になることが多く、申告漏れにつながりやすい項目です。症状が出ていなかったり、診察当日に治療が行われていなかったりしても、獣医師から疾患の可能性を指摘された時点で、必ず告知するようにしましょう。

 

診察を受けたことを忘れていた場合、告知義務違反になる？

故意ではなく、診察を受けたことを忘れていたときの対応は、保険会社によって異なります。

 

たとえば次のようなケースだと、保険会社の判断によって告知義務違反と見なされないこともあります。

ただし、内容の重さや申告漏れの背景によっては「故意」と判断される可能性もあるため、慎重な対応が必要です。

 

告知をした後に訂正や追加はできる？

告知内容に誤りや漏れがあった場合でも、あとから訂正・追加が可能な場合があります。この対応は保険会社によって異なりますが、申告ミスに気づいた時点で速やかに相談することが重要です。

告知の訂正が認められ、保険会社が契約条件に問題なしと判断した場合は、保険契約がそのまま継続できるケースも少なくありません。とはいえ、訂正が遅れると「意図的な隠ぺい」と誤解されるリスクもあるため、気づいた時点で迅速に対応することが信頼維持のポイントです。

ペット保険の基礎知識│加入前に知っておこう！

この章では、ペット保険の告知義務とあわせて、保険の加入前に知っておきたいペット保険の基礎知識について説明します。

 

加入前に発症したケガや病気は補償対象外

ペット保険は原則として、保険加入後に発症したケガや病気を補償するものです。そのため、加入後に保険金を支払う可能性が高い「過去にかかったことのあるケガや病気」や「すでに発症して加入前から治療中のケガ病気」は補償対象外となります。

ちなみに、保険会社ごとに決められた特定の重篤な病気にかかっている場合は、保険に加入できないケースもあるので事前に確認しましょう。

 

ペット保険によって待機期間が異なるため注意

保険に加入した後でも、補償が開始される日までの待機期間中に発症したケガや病気は補償対象外となります。待機期間の有無や長さは保険会社によって異なるので、加入前に補償開始日を調べておくと安心です。

また、ペットに症状があるのに待機期間が終わるのを待ってから動物病院を受診しても、補償対象外になることがあります。すぐに病院に連れて行かないことによってペットの健康状態が悪化してしまう可能性もあるので、保険金のために受診を先延ばしにすることはおすすめできません。

関連記事：ペット保険【待機期間なし】は3社！すぐ使えて補償開始が早いのは？【FP監修】

まとめ│ペット保険の告知は事実を正確に！

この記事では、ペット保険における告知義務の重要性や、違反した場合のリスクについて詳しく解説しました。最後にもう1度、押さえておきたいポイントをあらためて確認しましょう。

「ペット保険の加入審査に通りたい」「現在の病気も補償対象にしたい」などの理由で虚偽の申告をしても、保険契約が無効になったり、思わぬトラブルに発展するリスクがあります。

ペットの将来を守るためにも、告知は事実に基づいて正確に行うことが大切です。

 

ペット保険の選び方について悩んでいる方や、選ぶのときの注意点をさらに詳しく知りたい方は、以下の記事も参考にしてください。

 

【ペット保険比較のピクシー】では、ペットと飼い主さまのためになるお役立ち情報を日々発信しております。
また保険選びで迷われている方は、保険料や補償割合などの条件を一括比較できる「人気ペット保険おすすめランキング」もご覧ください。